九間町東
九間町東 | |
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九間町東 九間町東の位置 堺市の地図を表示九間町東 九間町東 (大阪府) 大阪府の地図を表示 | |
北緯34度35分05秒 東経135度28分55秒 / 北緯34.58472度 東経135.48194度 / 34.58472; 135.48194 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 堺市 |
区 | 堺区 |
面積 [1] | |
• 合計 | 0.04383825 km2 |
人口 | |
• 合計 | 284人 |
• 密度 | 6,500人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (JST) |
郵便番号 | 590-0934[3] |
市外局番 | 072(堺MA)[4] |
ナンバープレート | 堺 |
九間町東(くけんちょうひがし)は、大阪府堺市堺区にある地名。
2024年現在の行政地名は九間町東一丁から九間町東三丁。住居表示は実施済[5]。
地理
堺区の中央部に位置する。南東は北庄町、南西は神明町東、北西は九間町西、北東は柳之町東に接する。北西から順に一丁から三丁がある。
歴史
地名の由来
「九間町」の地名は、大同元年(806年)、弘法大師が唐より帰国し、その翌年京に行く途上で、当地に四面九間の堂を建立したことに由来するといわれる[6]。
沿革
- 1872年(明治5年)、旦過町・九間寺町・経王寺前町・九間農人町より九間町西成立。堺町のうち。
- 1879年(明治12年)、郡区町村編成法施行により、堺区の所属となる。
- 1889年(明治22年)、市制施行により、堺市の所属となる。
- 1959年(昭和34年)、九間町の一部を編入[7]。
- 2006年(平成18年)、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。九間町東は堺区の所属となる。
世帯数と人口
丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
九間町東一丁 | 46世帯 | 105人 |
九間町東二丁 | 62世帯 | 136人 |
九間町東三丁 | 20世帯 | 43人 |
計 | 128世帯 | 284人 |
人口の変遷
国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 406人 | [8] | |
2000年(平成12年) | 386人 | [9] | |
2005年(平成17年) | 371人 | [10] | |
2010年(平成22年) | 361人 | [11] | |
2015年(平成27年) | 316人 | [12] | |
2020年(令和2年) | 309人 | [13] |
世帯数の変遷
国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 129世帯 | [8] | |
2000年(平成12年) | 132世帯 | [9] | |
2005年(平成17年) | 134世帯 | [10] | |
2010年(平成22年) | 139世帯 | [11] | |
2015年(平成27年) | 124世帯 | [12] | |
2020年(令和2年) | 127世帯 | [13] |
学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[14]。
丁 | 番 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
九間町東一丁 | 全域 | 堺市立錦小学校 | 堺市立殿馬場中学校 |
九間町東二丁 | 全域 | ||
九間町東三丁 | 全域 |
事業所
2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
九間町東一丁 | 7事業所 | 172人 |
九間町東二丁 | 5事業所 | 10人 |
九間町東三丁 | 8事業所 | 34人 |
計 | 20事業所 | 216人 |
交通
鉄道
道路
- 大道筋(堺市道大道筋)
施設
郵便
- 郵便番号:590-0934[3](集配局:堺郵便局[16])。
ギャラリー
- 堺市立錦小学校
- 阪堺電気軌道阪堺線 神明町停留場
脚注
[脚注の使い方]
出典
- ^ “大阪府堺市堺区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2024年2月25日閲覧。
- ^ “町丁別世帯数・人口”. 堺市 (2024年7月22日). 2024年8月14日閲覧。
- ^ a b “九間町東の郵便番号”. 日本郵便. 2024年2月25日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2024年1月4日閲覧。
- ^ “住居表示を実施している町は?”. 堺市 (2021年3月29日). 2024年2月23日閲覧。
- ^ 地名あれこれ 堺市堺区 2024年2月17日閲覧
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 418.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域”. 堺市. 2024年1月4日閲覧。
- ^ “令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2023年度版” (PDF). 日本郵便 (2023年7月31日). 2024年1月4日閲覧。
参考文献
関連項目
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